投資回収は認知の外側からやってくる

例えば100億円級の事業を新規立ち上げする方法を伝授するために社員に対して100億円を認知するトレーニングをしようとしても、それができるようになった後に、次は1000億、1兆、京からセンティリオン、テトレーションとさらなる大きな数字を認知することを教えないといけないので、キリがない。本当に勝てるようになるには、テトレーションスケールの急成長数を質量として扱えるようになる必要があるが、厳密な意味では教えることはできない。自発的に気づくことのできるフィールドやスキーマを用意することだけしかできない。

つまり、会社のオーナーは、物理法則にしたがい、どんなに高い位置ポテンシャルを持っていたとしても以下の理由で投資を回収することができない。

・主体要因：主体の認知がない（位置ポテンシャルを支持できる認知を発話者が持たない）
・客体要因：客体の受け皿に限界がある（オーナーからの発話によるエネルギーを社員は増幅させることができない。
・伝達要因：カルノー効率に基づくとエネルギーは伝達、変換される際に必ず散逸する。

したがって、オーナー→経営陣→管理職→一般社員→法人顧客→消費者と情報が伝達されるにつれて、必ず位置ポテンシャルは散逸してしまう。この散逸する位置ポテンシャルの狭い経路を確定するのが言語コードであり、例えばデジタルバリューチェーンによる垂直統合モデルは発話者の位置ポテンシャルを最終消費者まで届けるための圧縮ホースのようなものである。

しかし、オーナーとして高い位置ポテンシャルを持ったところで、社員や消費者からそれが返ってくることは永遠にありえない。例えば、オーナー企業でオーナーが情報伝達先の社員の頑張りによって報われることは永遠にない。それはカルノー効果と同様である。 電力会社が発電した電力を取り戻そうと電力を日本中からかき集めたところで、回収できる熱量は１％にも満たないだろう。

では高い位置ポテンシャルをもつ発話者が同様に高い位置ポテンシャルのエネルギーを回収するにはどうするべきなのか。“社員から回収する”という構造そのものが物理的に不可能であり、オーナーは別の方法で位置ポテンシャルを回収するしかない。

例えばオーナーが富士山のような山だとして、富士山が日本一高いからと言って、富士山から流れてきた水を、富士山に戻すことはできない。富士山はハイドロロジックサイクルに基づき、海まで流れた水が蒸発して雲になり、やがて雨となって降ってくるのを待つしかないのだ。しかも、厳密には富士山を流れた水分子がそのまま返ってくるとは限らず、地球中を駆け巡って何万年後になるかわからないがいつか返ってくるとしか言いようがない。

つまり、スタートアップの創業オーナーが偉大な企業を作ったとしても、直接の受益者である経営陣や管理職、従業員から返ってくることはない。また例えばどんなに子育てに力を入れて教育したからといって、教育した相手方からその労力が返ってくることはないのである。それは何百年後かもわからないずっと後に返ってくるのであり、それまでに寿命が尽きている可能性の方が高い。つまり、自分から発信されたエネルギーはいつ返ってくるのかもわからず、寿命の制限により、その帰還を認知する前に命が尽きてしまう。

オーナー企業で
「社員の頑張りでオーナーが報われる」
という構図は現実にほぼ存在しない。

例えば、オーナーが数千億円単位の認知で満足している場合、まだまだ上があるので楽だろう。数兆円企業や国家経済をベンチマークしておけば、そこから金が降ってくるということになる。しかし、オーナーが国家経済や地球経済を全て認知している場合はどうだろう。そうすると太陽系や銀河系からのエネルギーレベルでないとそれ以上はないことになる。さらに進んで、可視宇宙の質量スケールを認知できる場合はどうだろう。ここまでくると、宇宙のセンティリオンのプランク時間スケールで一回宇宙が生まれ変わった後の次のサイクルで受益できるくらいの長い年月が必要になるかもしれない。

極限まで極大から極小を認知してしまうと、現在の宇宙において自分よりも大きな存在がいないという局地までいけるだろう。そうすると、カルノー効率は常に発話者よりも小さくなるので、認知スケールを拡張してくれるようなエネルギーの受益ができないということになる。センティリオンスケールのマターバース生まれ変わりサイクルの中で、対称性の破れを待つしかないということになる。ただし、その対称性の破れが起きる時には一番手で受益することができるため、果てしない規模の回収がなされると言える。

位置ポテンシャルをキャピタルマーケッツに明け渡したことによって最大規模を手に入れた企業はアップル、マイクロソフト、NVIDIAを含めタナークの参考にはならない。構造上アメリカ経済を象徴しており、創業者はアメリカ経済の下位集合である。

歴史上まだ実現されたことのない実験をするのであれば、最上位のオーナー権を100%維持しながら地球最大規模の企業を作る、地上から見ると雲のような存在になるという現象の具現化だ。これにはエネルギーの回路設計においてさまざまな工夫が必要となるだろう。